Webディレクターとして働いていると制作会社や事業会社という言葉を耳にしたことがあると思います。事業会社は自社で事業を展開しており、Web領域でも同様です。その際にWebサイトやアプリの運営ができるポジションとしてWebプロデューサーやWebディレクターが必要となります。
多くのWebディレクターは事業会社で働く方を望んでおり、事業会社にいると「元々は制作会社のWebディレクターでした」という人とよく出会います。話を聞いてみると「受け側の仕事から考えて作る側に行きたかった」といったニュアンスが多いです。
しかしながら、何でもかんでも事業会社が良いというわけではありません。入る事業会社を間違えると
・前の制作会社の方が給与良かったわ…
・激務の割に給与少なくない？
・この会社大丈夫…?
・居心地悪すぎ！
といった気持ちになってしまいます。事業会社を転職先として検討することは個人的に賛成ですが、選びが大事になってきます。本日はその選びの精度が高まるような話をしていきます。
リクルート、楽天に負けている企業
日本のWeb界隈はリクルートor楽天に支配？されてます。支配はされていませんが、業界No.1のWebサイトがリクルート産、楽天産というのは珍しくありません。
【リクルート】
・SUUMO
・スタディサプリ
・リクナビネクスト
・ゼクシィ
・ホットペッパービューティー
等々
【楽天】
・楽天市場
・楽天カード
・楽天Pay
・楽天銀行
・楽天証券
等々の楽天経済圏
といったように、お金のなるポイントにはどちらかの企業がいるといっても過言ではありません。
そして、これらの企業を競合認定していながらも負けている企業に行くのは厳しい戦いを強いられます。なぜなら業界No.1以外の企業は業界No.1の企業と比べて給与待遇等々あらゆる面で劣るのは世の中の常だからです。これらの企業に対して勝とうと思って、いくら技術力勝負をしても最後は資本力で負けてしまいますし、そもそも優秀な人材が揃う2社に対して技術で勝ることも難しいです。
ただ、リクルートや楽天が参入したら必ずしも業界No.1を取られてしまうと言えばNOです。
・楽天PayよりもPayPay
・楽天市場よりもAmazon
・楽天銀行よりも三菱UFJ銀行（比べるのは違うかも）
・リクナビよりもマイナビ
・ホットペッパーグルメよりも食べログ、GoogleMaps
・ホットペッパービューティーコスメよりも@cosme
といったように私の主観ですが、勝っているサービスはいくつもあります。
ボードメンバー（役員陣）が営業出身者ばかり
事業会社あるあるの１つに営業の力が強すぎる件。というのがあります。
ITが流行っていなかった頃はWebサイトにも力を入れていなかったので、営業が開拓したクライアントを新聞や雑誌などに掲載して商いをしていました。そのため、殆どの事業会社は営業が大きくして、後からIT部門が設立されたという経緯があります。
そのため、後から作ったIT部門から役員陣が生まれづらく役員陣の経歴を探ると営業スタートの人ばかりです。会社の方針でそうなっているため、文句をつけるつもりはありませんが、それで時代に対応できるかは怪しいものです。そこに気づいて受け入れる気持ちを持った企業はIT出身者の役員に登用し業績を伸ばし、そのおかげで待遇や給与が上がっています。しかしながら未だに営業界隈での人間関係が構築されていたり、自分たちのポジションを守るために「○○さん（IT出身者）が役員は早くない？」的な雰囲気が生まれてなかなか誕生しない企業も多くあります。
しかしながら、「役員陣の経歴なんて調べられるの？」「役員陣の経歴をいちいち全員分チェックできないよ」という壁にぶち当たります。
これが答えだとは思っていませんが、参考になる情報として
・営業力で大きくなった事業会社
・IT部門の比率が15%以下
・上司や責任者が営業あがり
の企業は要注意かもしれません。これらの情報であれば、転職時の面接にそれとなく聞くこともできます。「最後に質問がありますか？」と言われたら「御社のIT部門で働く方々は全体の何％程でしょうか」と聞けますし、面接途中の流れで「○○さん（将来の上司）はこの道一筋でやられてきた方なのでしょうか」「事業会社のWebポジションは営業の方との関係性が大事だと思いますが、御社だとどういった風に仕事を進められているのでしょうか」といったように営業系の話に話を流してみて、「あ、元々営業なんですよ」といった答えがでてくるのかを見極めることもできます。
営業で大きくなった事業会社の全てが悪いとは思っていませんが、ITの力で大きくなった事業会社と比較すれば、傾向として待遇や給与は悪くなりがちです。
業界No.3以下のサービスを扱っている
私は業界No.1以外の企業で働くことをあまり推奨していませんが、業界No.2は場合によってアリだと思っています。しかしながら業界No.3以下であればオススメしません。なぜなら、業界No.3は業界No.1になることがほぼ不可能に近く、それ故に待遇や給与のアップが見込めないためです。
また、業界No.3以下になってくると営業サイドがクライアントに足元を見られる立場になりがちです。そうなってくるとクライアントからの無茶な要求やクレームなどを受ける機会が増えます。その余波はWebディレクターまで流れてきます。
・クライアントからの要望ですぐにこれできない？
・○○ってところからこんな話きてるんだけど調べてくんない？
といったように本質的ではない仕事が多くなります。
その上、「業界No.3以下になっているのはIT部門のせいだ」「うちのサイトはしょぼい」と言わんばかりのプレッシャーをかけられます。シンプルに腹が立ちます。業界にこだわりのない転職をするのであれば、No.1、2サービスを目指した転職を勧めています。
20代がサービスのメイン担当になっている
事業会社のWebディレクターは薄給の割に激務でプレッシャーのかかる仕事です。その上、やけに下に見られるのでいくら精神状態を良い状態で保とうとしても悪の心が芽生えがちです。そして人は辞めていきます。そのため、ダメな事業会社ほど若いWebディレクターがサービスのメイン担当になっています。
これはWebディレクターに限った話ではないと思いますが、組織が若いのは何かしらの問題があるということです。それなりに世の中のことを理解した３０代、守るものも多い４０代が見切りをつけるというのはそういうことです。
面接時などに「御社のIT部門は若い方が活躍されてるんでしょうか」「組織の年代構成等は教えていただけますでしょうか」など年齢に関する情報を上手く聞き出してみると良いでしょう。その際にしっかりと答えてもらえればその情報を参考にすればいいですし、濁されたらそういうことです。
Webサイトの作りがしょぼい
Webサイトの出来はその企業の体質を表します。自分が検討している企業のWebサイトとその競合のWebサイトをチェックしてみてください。もし、競合よりもWebサイトの出来が悪かったら、本当にその企業で良いのかを再考してみるのも１つです。
なぜWebサイトの出来がその企業の体質を表すかと言うと
・しょぼいサイト➜いい人材が残っていない➜優秀な人が見切りをつける企業
・しょぼいサイト➜責任者や上司にあたるポジションのレベルが低い➜頭の悪い上司の元で働くことになる
・しょぼいサイト➜スピード感のない改修改善になっている➜流れを止めるが改善策を出さない雰囲気が蔓延している
・しょぼいサイト➜安価な開発会社に頼んでいる➜Webディレクターの仕事が意味のないところで大変になる
といったことが読めるからです。
チェックした上でどう感じるかは人それぞれですが、
・ページスピードインサイトでのスピードチェック
・デザインの統一感
・機能の豊富さ
・コンセプトのあるサイト設計になっているか
・複雑なロジックによって成り立つ機能やサービスがあるか
などはチェックしてみても良いかもしれません。
中途社員が冷や飯を食う環境になっている
事業会社に限らずよくない企業の特徴として「プロパーを優遇しすぎている」ということがあります。ある種の精神論から成り立つロジックであり、できるできないを別としてリーダーや管理職を任せたり、出世ルートは実質プロパー。といった企業は注視すべきです。
その企業の体質が古いままであることが多く、働く環境も精神論で乗り切りがちです。また、中途社員が出世ルートにいないことが多いため、給与も満足いくものでなかったりします。
これを確認する方法はかなり難しいですが、
・設立３０年以上の企業
・中途比率の低い企業（企業によってはHPに掲載されている）
・女性比率が２５％以下の企業
・社長がプロパー
・社長が二世
といった企業は変な仲間意識が強かったり、内と外を分けて考える企業が多い傾向にあります。
テレワークの進んでいない企業
「テレワークが進んでいる＝働きやすいから」というわけではありません。「テレワークが進んでいる＝時代に対応した変化をしている」ということです。
事業会社の特徴に「古い体質が残りすぎている」というものがあります。
・朝礼文化
・土曜出勤文化
・サビ残文化
・表彰が営業ばかり
・何かとパワープレイに頼りがち
・スキルよりも能動性のある人材を重視する
等々、昭和の価値観が現役になっていることがあります。こういう会社で働くのはキツいです。本質的ではないことをやらされたり、皆で苦しむのが美徳になっていたり、的はずれな指摘をもらったり、上司がパワハラ気味だったりしがちです。
そんな古い体質の企業は絶対にテレワークは推進しません。だからこそ、テレワークを推進している企業はアリになってきます。テレワークの導入率は関係ありません。１０％でも５０％でも１００％でも一緒です。導入しているかがポイントです。
求人の給与の幅が広い
実際に転職を検討する際は
・転職サイト
・転職エージェント
といったサービスを利用するのが一般的です。どちらを利用した際も給与が載っているため、注視してみるとよいです。
企業によって給与の額は様々ですが、以下のように掲載している企業は小狡い可能性があります。
・350万円〜800万円
といった、給与幅が広いケースです。これを見た時に思うことは様々かもしれませんが、「場合によっては800万での採用もある」と捉える方もいるかもしれません。しかしながら、現実問題そんなことはありません。95％が350万円で採用されます。要するに「有能に目を留めてもらい、給与に期待をさせ安く雇いたい」ということです。採用側は面接までいけば何とかなると思っています。求職者に期待を何度もかけて「君はうちを救う人材だ！」とも言わんばかりに口説いてきます。そうなれば、何人に1人かはおちます。その機会を作るために高い給与をアッパーとして掲載します。
そういった給与に幅を持たせている企業は避けて、最低給与が高い企業から選びましょう。
海外売上比率が30％きっている企業
「もう終わりだよこの国」というのがネットスラング的に使われていますが、ビジネス的にみた際に国内だけで急成長していくのに限度があったり期待薄なのは事実です。いかに海外での事業展開をして売上を作るかが企業存続の道です。
円安なんて言われていますが、大企業が屁でもないのは海外売上比率が高いからであり、トヨタ等の大手メーカーやM＆Aに積極的なリクルート、そもそも海外での商いを得意とし都市開発も手掛ける総合商社等々はむしろ好調です。
一方で国内だけで商売ばかりしている大企業は苦しんでいます。同じ大企業でも明暗が別れている要因の1つは海外への展開具合と言えます。
だからこそ、海外への展開具合を確認するのは重要です。
・決算書等に載っていればそれを確認
・面接時に海外展開の具合を確認し、どれだけ具体的な話がでるかを聞く
などして海外に対する反応や定量データを確認しておくと良いです。
まとめ
事業会社のWebディレクターといっても進む企業次第で天と地の差があります。
・妥当な給料を貰う
・良い経験ができる
・ストレスの少ない労働環境
・目指したい先輩社員がいる
こんな報酬を得られるかは企業選びが大事です。事業会社のWebディレクターの方にとってためになっていれば幸いです。
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